タイトル：職人・工務店のためのリフォームマニュアル　計画立案編

概要

職人・工務店のためのリフォームマニュアル　計画立案編 の電子ブックです。平成27年度発行 編集・発行　全国建設労働組合総連合

このグラフから見ても解るように戸建てとマンションと個別にみても、ほぼ「設備機器の補修・維持」：「増設・改築工事」＝７：３の割合になります。これを、実際の個別工事の割合に分類したものが、下記のグラフとなります。現況工検事査計か画らの提案ここで、戸建とマンションの特性によって、希望する工事の内容が変わってきます。ここで、注目したいのが「性能の向上」に関連する工事内容です。耐震改修は微増といった流れですが、省エネ改修が明確に増加しているのが現状となっています。下記のグラフは、上記の戸建て住宅の回答者の情報を住宅の築年度別に再区分した物です。ここで伺えるのは、設備の更新、修繕・メンテナンスに関しては、築10年未満の設備の更新19.1%を除き30%以上の割合を持っています。また、築後10年未満の住宅における間取り変更・模様替えの比率が突出して高くなっているのは住まい手のライフサイクルの変化（子供の成長等）への対応が考えられます。図2戸建て築年後区分での希望工事3