タイトル：リフォーム工事における見積書作成の考え方と施工手順

概要

リフォーム工事における見積書作成の考え方と施工手順　平成26年 一般社団法人JBN

しかし、目的が性能向上（機能向上含む）であった場合、材料となる建材や設備の仕様が大幅に変わるはずです。この内容の確認が出来る見積である必要が有ります。この形であれば、結果的に金額の折り合いがつかない場合に、使用する設備・建材の変更提案が容易になります。物が変わることによる価格の変更には、顧客の理解が出やすいのですが、材工共の場合結果的には同じであれ、価格変更の工程が見えない部分、理解しにくい物となります。第１章3工事範囲（面積）と工事単価は連動するものではない。?リフォーム工事の場合の工事単価は、必ずしも工事面積に連動するものではない事を説明する必要が有ります。これは、予定していた工事で、価格調整等の為に顧客から工事範囲を変更する提案が出る場合があります。この場合、ふつう顧客は面積単価をイメージし（工事範囲×面積単価）で工事金額のイメージをしています。しかし、リフォーム工事の場合、既存部分との取り合いや使用する資材のロスなどにより、顧客が期待している効果が出ない場合が、殆どと言えるでしょう。この際に、単純に価格の提示を行うのではなく「何故、価格の変更が係数と連携しないのか」場合によっては、当初の計画通りに工事を行った方が良い等の提案が必要です。ここでのポイントは、必ず理由を理解いただくことが必要だという事です。この説明をおろそかにすることで、後のトラブルの種になる場合があります。4相見積もりを行った際の注意点とチェックポイント?当然のことながら、同一条件での見積もりを受けることになります。しかし、リフォーム工事の場合、顧客から依頼を受けるのは対象となる部位や期待する効果の依頼からの工事となるでしょう。これでは、事業者の現場検査の方法や採用する工事の工法によって見積もりに違いが発生するのは当然です。この場合、顧客が各見積書の内容を理解して各々のメリット・デメリットを考えて事業者を選択する事は難しいとしか言えません。こうなると、顧客が見るのは、工事部位の数や工事面積、金額といった数字で表された部分になります。一般的には、相見積もりの場合、数字に大きな違いがあれば事業者に確認が必要とは言われていますが、確認を怠る顧客も多くいます。このような場合に備え、自社が採用した工法の説明からその意味や工事範囲の算出の根拠等、提出の際に説明が必要です。この時、工事説明書や仕様書の提出を行いましょう。作業を怠る事で、失注を招くことがないよう注意が必要です。－9－