タイトル：木造軸組住宅 部位別リフォームマニュアル　外装 内装 構造 設備

概要

木造軸組住宅 部位別リフォームマニュアル　外装 内装 構造 設備 の電子ブックです。平成25年8月発行 編集・発行　全国建設労働組合総連合

3ヒアリングにおける建築年代に係る知識日本における木造住宅の仕様は、建築基準法や省エネ法等の法規の改正、旧住宅金融公庫（現住宅金融支援機構）の標準仕様書の改訂、さらには、アルミサッシやユニットバス等の住宅部品の普及等により変化している。したがって、対象住宅の建築年代を知ることができれば、大まかな住宅の仕様を知ることが、可能となる。この知識を予備知識として持って、住宅の検査に当たることは、劣化部位の予測、耐久性能の把握、耐力壁の把握等、様々に活用できる。しかし、あくまで、建築年代の一般的な仕様であることから、実際の検査に当たっては、年代のみからの判断は出来ない。●耐震性能既存住宅の耐震性能は、甚大な被害をもたらした大地震の調査結果を反映して、建築基準法は昭和34年と昭和56年の2度にわたり改正され、必要な耐力壁量が変わっている。2006年の調査では、戸建て木造住宅は約2,550万戸の約35％にあたる約850万戸が昭和56年の新耐震基準以前の住宅で、1982年以降に建てられた住宅のうち約250万戸について耐震性能が不足すると推計されている。耐力壁基礎年代による違い対応方法建築基準法制定、必要壁量の1950年仕様規定底盤のない無筋の布基礎でブロック等による基礎も可□耐力壁量不足□耐震壁のバランス□接合部金物不足□無筋基礎□アンカーボルト不足【耐震性能】耐震診断と、根本的な耐震改修を行う必要がある。【基礎】必要であれば外部または内部から鉄筋コンクリートで補強。【アンカーボルト】土台の腐朽や蟻害の状態によりアンカーボルト追加を行う。1959年基準法の必要壁量が増える。建築基準法改正により、れんが積、石、コンクリートブロックの基礎不可一体の布基礎の義務化1971年風に対する必要壁量の新設耐震性が低い可能性が高い。1975年旧公庫仕様でアンカーボルトの仕様が現在と同様になる。□耐力壁のバランス□接合部金物の不足□無筋基礎耐震性が十分であるとは言い難い住宅が含まれている可能性が高い。【耐震性能】※～1975年の対応と同じ【基礎】※～1975年の対応と同じ新耐震規準施行により、必要壁量が現行の基準となり、耐力壁の壁倍率が大幅に見直される。1981年地耐力が7ｔ以上の場合を除き、仕様規定で鉄筋必須。十分な耐震性を備えているはず。壁量の計算に不備がないか、解体・撤去時に再度確認する。柱頭柱脚・筋交いの接合部、2000年耐力壁の配置、基礎等へ具体的な仕様が明確化着工時期耐力壁量バランス接合部床・屋根基礎強さ～1981年5月ＣＢＣＢＣ1981年5月～2000年5月ＡＢＢＢＢ2000年5月～ＡＡＡＢＡ■年代ごとの基準の義務Ａ：建築基準法で明確に規定されており、基本的にすべての住宅に義務がある。Ｂ：建築基準法で記述されているが、明確な規定が無く、施工者に任されている。Ｃ：建築基準法に記述がない、または記述されている水準が低い。72