タイトル：職人・工務店のための長期優良住宅化リフォームマニュアル　構造 外部 内部 設備

概要

職人・工務店のための長期優良住宅化リフォームマニュアル 構造 外部 内部 設備 の電子ブックです。平成26年発行 編集・発行　全国建設労働組合総連合

2000年～（築10年程度）4）2000年～（平成12年～）（築10年程度）Ⅰ耐震性能※1984年（昭和59年）に、四号建築物で建築士の設計によるものは構造計算等の確認申請時の審査が省略される特例が定められたため、壁量計算書等が残っていない可能性がある。その場合は必要に応じて現況図を作成する。1基礎概要鉄筋コンクリート造で地耐力に応じた形状となっている。2000年の基準法改正～地耐力に応じた基礎仕様を規定。120住宅金融支援機構の調査によると、2002年は6割、2012年は9割の住宅がべた基礎となっている。300（最小寸法）*立上がり高さ：300 mm以上（基準法）フラット35は400 mm以上基礎幅：120 mm以上（基準法）フラット35は150 mm以上根入れ：120 mm以上（基準法）フラット35は240 mm以上120120地耐力に応じた幅2耐力壁必要壁量の確保、釣合いの良い配置が基準法で規定されている。概要耐力壁に対し、四分割法による釣合い良い配置の検討または偏心率の計算がされた。L1L1/4 L1/4 L2/4 L2/4L22階建てとして必要壁量を算出平屋建てとして必要壁量を算出2階建ての2階として必要壁量を算出注意点・耐力壁が施工されていない場合や、本来の仕様と異なる場合もある。※土塗壁が天井下で途切れている。ラス下地と木ずりが混在等・耐力壁下部の基礎の強度が不足する場合は、基礎の改修も検討する。・直下階床面積の1/8以上の小屋裏収納の床面積が、考慮された壁量か確認する。3接合部概要柱脚・柱頭、筋交い端部について基準法で規定されている。耐力壁両端の柱脚・柱頭の引抜力に対する接合金物が告示第1460号またはＮ値計算法により決定されている。※Ｎ値計算は、「改正建築基準法（二年目施行）の解説」（2000年、建設省住宅局建築指導課監修）中に記載。注意点・床梁等に開きが生じている場合、引き寄せる検討を行う。81