タイトル：職人・工務店のための長期優良住宅化リフォームマニュアル　構造 外部 内部 設備

概要

職人・工務店のための長期優良住宅化リフォームマニュアル 構造 外部 内部 設備 の電子ブックです。平成26年発行 編集・発行　全国建設労働組合総連合

1990～99年（築15年以上）3）1990～99年（平成2～11）（築15年以上）Ⅰ耐震性能※1984年（昭和59年）に、四号建築物で建築士の設計によるものは構造計算等の確認申請時の審査が省略される特例が定められたため、壁量計算書等が残っていない可能性がある。その場合は必要に応じて現況図を作成する。90年代の基礎は、鉄筋コンクリート造のフーチング付布基礎が一般的な時1基礎期。概要住宅金融支援機構の調査では、1995年は7120*割、1999年は5割の住宅が布基礎である。1997年～深さは設計地耐力の地盤まで掘り下げかつ凍結深度以上。（旧公庫仕様の最小寸法）*立上り高さ：30 cm以上標準、高耐久住宅は40 cm以上基礎幅：多雪区域150以上底盤：鉄筋入りは150 mm240*120120*注意点2耐力壁概要調査内容改修方法注意点3接合部概要調査内容改修方法注意点・2000年の基準法改正で地耐力に応じた基礎仕様が求められるまで、地盤調査がほとんど行われていない。地盤が強固な場合は無筋コンクリートが認められていた。・旧公庫仕様では2000年第1版まで手練りコンクリートの記載があった。・床下換気口等の補強筋が重視されていない時期、剪断クラック等に注意。壁倍率は、現行基準と同じ。2000年の建築基準法改正まで、釣合いの良い配置となっていない可能性がある。～2000年の基準法改正まで釣合いのよい配置の規定は定められていない。□耐力壁の配置・構造図／壁量計算書・小屋裏・床下から可能な範囲で現況調査□耐力壁が無い・仕様が不十分な場合→耐力壁の追加[事例]耐力壁の追加・接合部の補強（耐力壁の新設）・耐力壁が施工されていない場合や、本来の仕様と異なる場合もある。※土塗壁が天井下で途切れている。ラス下地と木ずりが混在等・耐力壁下部の基礎の強度が不足する場合は、基礎の改修も検討する。1975年以降、旧公庫仕様に設置位置の記載があり、アンカーボルトはほぼ問題なし。1995年まで、耐力壁からの引抜力に対し、柱脚柱頭・筋交いの接合部に必要な強度がない可能性が高い。～1995年の基準法改正まで法令による接合金物の奨励がなく、柱脚柱頭・筋交い接合部の強度が、引抜力より弱い場合がある。～2000年の基準法改正まで引き抜きに対するホールダウン金物の緊結の規定は定められていない。□柱脚・柱頭金物、筋交い金物の仕様の確認・構造図／壁量計算書・小屋裏・床下から可能な範囲で現況調査□接合部の仕様が不十分な場合→接合部の補強[事例]耐力壁の追加・接合部の補強（耐力壁の新設）・90年代前半まで接合金物が採用されていない可能性がある。75