タイトル：職人・工務店のための長期優良住宅化リフォームマニュアル　構造 外部 内部 設備

概要

職人・工務店のための長期優良住宅化リフォームマニュアル 構造 外部 内部 設備 の電子ブックです。平成26年発行 編集・発行　全国建設労働組合総連合

Ⅱ温熱性能1温熱概要調査内容改修方法注意点1980年に旧省エネ基準が施行。無断熱の可能性が高い。1991年まで、旧公庫仕様に通気層の記載なし。～1980年の省エネ基準施行まで北海道を除き、無断熱の可能性が高い。1960年以降～住宅用のグラスウール、押出法ポリスチレンフォームが製造され始める。住宅用のアルミサッシが製造され始める。□断熱材・気流止めの有無、仕様・平面図／矩計図／仕様書・小屋裏・床下から可能な範囲で現況調査□断熱材が無い、不十分な場合→断熱改修※外壁または内壁のリニューアルに合わせて計画する。※同時に気流止めや防湿層の設置を計画する。※全ての住宅で全体改修を行うことは困難であるため、参考として、改修規模のケースごとの特徴を下表に挙げる。[事例]・断熱改修新耐震基準以前（築30年以上）（一般的な在来木造住宅の断熱仕様（5・6（Ⅳ）地域））天井：グラスウール10Ｋｔ＝25外壁：グラスウール10ｋＫｔ＝50床：なし開口部：アルミサッシ、単板ガラス[出典]既存住宅の省エネ改修ガイドライン、典型的な在来木造住宅モデルの仕様（Ⅳ地域）n=65(p14)、財団法人建築環境・省エネルギー機構・天井裏については、断熱材の施工が均一ではない場合が多いので注意する。・1981年の新耐震以前の住宅は、耐震性も不十分な可能性が高いため、断熱改修と合わせて工事をすると効率がよい。（参考：改修規模と長所、短所）「既存住宅の省エネ改修ガイドライン」では、無断熱だった部位を改修する「1部位改修」、全ての部位を断熱する「2全体改修」、居室を部分的に改修する「3部分改修」に、断熱改修のケースを分けて特徴をあげている。63