タイトル:職人・工務店のための長期優良住宅化リフォームマニュアル 構造 外部 内部 設備

ページ
67/474

職人・工務店のための長期優良住宅化リフォームマニュアル 構造 外部 内部 設備 の67ページ目の概要です。

各ボタンで、目的のページを開いてください。

概要

職人・工務店のための長期優良住宅化リフォームマニュアル 構造 外部 内部 設備 の電子ブックです。平成26年発行 編集・発行 全国建設労働組合総連合

新耐震基準以前(築30年以上)●建築年代で予測される性能や仕様1)新耐震基準以前の住宅(築30年以上)Ⅰ耐震性能新耐震基準より前は、無筋基礎の可能性が高い。1基礎2階建てはフーチング付布基礎、平屋はベースなし布基礎の可能性がある。120120概要~1971年の基準法改正まで公庫仕様の参考図に石積・レンガ積造などコンクリート造以外の基礎を掲載。~1982年まで旧公庫仕様の参考図では、82年まで平屋建ての場合、フーチングなしの基礎が記載されていた。調査内容□鉄筋の有無※布基礎以外の基礎形式等も調査する。240~120120(建築基準法施工令)1971年:令第42条で一体の鉄筋コンクリート造または無筋コンクリート造の布基礎への土台の緊結を規定。(ただし、平屋建てで足固めを使用した場合を除く)改修方法注意点2耐力壁概要調査内容改修方法注意点□鉄筋が無い→無筋基礎補強□玉石基礎→足固め等で補強[事例]無筋基礎補強・2000年の基準法改正まで、地盤が強固な場合は無筋コンクリートが認められていた。・旧公庫仕様では2000年第1版まで手練りコンクリートの記載があった。1981年の新耐震基準まで壁倍率が異なり、必要壁量が少ない。2000年の建築基準法改正まで、釣合いの良い配置ではない可能性がある。~1981年まで(令第46条:壁倍率の変遷)総2階建ての住宅が現在より少な0 2 4 6 8かったこともあり、必要壁量が現0.5土塗壁(裏返し有)11950年行基準より少ない。0.51959~1980年耐力壁の種類は、枠組壁工法がオ0.5木ずり壁(片面)1.51981年~ープン化される70年代まで、令第0.546条の「筋交い・土壁・木ずり壁」0.5木ずり壁(両面)31である。□耐力壁の仕様、配置・構造図/壁量計算書・小屋裏・床下から可能な範囲で筋交い等の現況調査□耐力壁不足・バランスが悪い→耐力壁の追加[事例]耐力壁の追加・接合部の補強(耐力壁の新設)・耐力壁が施工されていない場合や、本来の仕様と異なる場合もある。※土塗壁が天井下で途切れている。ラス下地と木ずりが混在する等・耐力壁下部の基礎の強度が不足する場合は、基礎の改修も検討する。三割り又は鉄筋筋交(81’以降は三割り)二割り筋交柱同寸筋交柱同寸筋交(たすき)(令第46条:必要壁量の変遷)重い屋根2階重い屋根1階軽い屋根2階軽い屋根1階0 5 10 15 20 25 30821.51.5221215121612153344.52124561950年1959~1980年1981年~212933861