タイトル：職人・工務店のための長期優良住宅化リフォームマニュアル　構造 外部 内部 設備

概要

職人・工務店のための長期優良住宅化リフォームマニュアル 構造 外部 内部 設備 の電子ブックです。平成26年発行 編集・発行　全国建設労働組合総連合

3.建築年代に係る知識日本における木造住宅の仕様は、建築基準法や省エネ法等の法規の改正、旧住宅金融公庫（現住宅金融支援機構）の標準仕様書の改訂、さらには、アルミサッシやユニットバス等の住宅部品の普及等により変化している。したがって、対象住宅の建築年代を知ることができれば、大まかな住宅の仕様を知ることが、可能となる。この知識を予備知識として持って、住宅の検査に当たることは、劣化部位の予測、耐久性能の把握、耐力壁の把握等、様々に活用できる。しかし、あくまで、建築年代の一般的な仕様であることから、実際の検査に当たっては、年代のみからの判断は出来ない。●耐震性能既存住宅の耐震性能は、甚大な被害をもたらした大地震の調査結果を反映して、建築基準法は1959（昭和34）年と1981（昭和56）年の2度にわたり改正され、必要な耐力壁量が変わっている。2006年の調査では、戸建て木造住宅は約2,550万戸の約35％にあたる約850万戸が1981年の新耐震基準以前の住宅で、1982年以降に建てられた住宅のうち約250万戸について耐震性能が不足すると推計されている。表3-3-1耐震性能の変遷耐力壁基礎年代による違い対応方法1950年1959年基準法の必要壁量が増加。□接合部金物不足修を行う必要がある。建築基準法改正により、れ□無筋基礎【基礎】1971年風に対する必要壁量の新設の布基礎の義務化耐震性が低い可能性が高い。補強。1975年旧公庫仕様でアンカーボルト仕様が現在と同様になる。【アンカーボルト】土台の腐朽や蟻害の状態によりアンカーボルト追加。1981年□耐力壁のバランス【耐震性能】新耐震規準施行により、必□接合部金物の不足※～1975年の対応と同じ要壁量が現行の基準とな□無筋基礎【基礎】り、耐力壁の壁倍率が大幅耐震性が十分ではない住宅※～1975年の対応と同じに見直される。である可能性が高い。柱頭柱脚・筋交い接合部、地耐力が7ｔ以上の場合を十分な耐震性を備えている壁量の計算に不備がないか、2000年耐力壁の配置、基礎等の具体的な仕様が明確化除き、仕様規定で鉄筋必須。はず。解体・撤去時に再度確認する。着工時期耐力壁量バランス接合部床・屋根強さ基礎～1981年5月ＣＢＣＢＣ1981年5月～2000年5月ＡＢＢＢＢ2000年5月～ＡＡＡＢＡ■年代ごとの基準の義務Ａ：建築基準法で明確に規定されており、基本的にすべての住宅に義務がある。Ｂ：建築基準法で記述されているが、明確な規定が無く、施工者に任されている。Ｃ：建築基準法に記述がない、または記述されている水準が低い。57