タイトル：職人・工務店のためのリフォームマニュアル《見積り編》

概要

職人・工務店のためのリフォームマニュアル《見積り編》 の電子ブックです。平成28年発行（ver1.0） 編集・発行　全国建設労働組合総連合

見積基書本作的成なの考え方○?積もり表記には、材工別と材工共の表記があるが、工事の目的によって表記内容の確認を?う。材工共の表記を否定している訳ではありません。ここで言われているのは、工事の目的によって、見積書の確認を行わなければ後の後悔に繋がる事を示しています。工事の目的が、現状の回復や単純な設備機器の入替えであれば、顧客に完成のイメージがつくので材工共の見積表記でも問題はありません。しかし、目的が性能向上（機能向上含む）であった場合、材料となる建材や設備の仕様が大幅に変わるはずです。内容の確認が出来る見積である必要が有ります。この形であれば、結果的に金額の折り合いがつかない場合に、使用する設備・建材の変更提案が容易になります。物が変わることによる価格の変更には、顧客の理解が出やすいのですが、材工共の場合結果的には同じであれ、価格変更の工程が見えない部分、理解しにくい物となります。○?積り外の費?の?落としをしないように見積書に含まれていない費用を見落としていたために起こるトラブルがあります。地域によっては指定業者のみが工事を行う「ガス工事」やリフォームをすることによってなど発生する可能性がある費用を顧客が気づかず（または、全て含まれていると考えている結果）に追加料金となってしまう場合があります。通常は、事業者が地域の特性やリフォーム工事の内容によって事前に説明を行うのが普通ですが、単純に見積書に「○○工事別途」や「○○料別途必要」とだけ記載し消費者に説明しない業者も多くいます。前述したように、工事金額の増減にも影響しそうな気がしてあえて、説明しない事業者もいるようです。これがリフォーム工事における代表的なトラブルとして上げられている点でも、多く発生していると考えられます。一見、事業者には責任はない様に見えますが、事業者と顧客との間の信頼は損なわれます。地域特性のルールや手続きなど消費者が、知らない情報も多くあります。リフォームは、リピートが考えられる工事です。顧客との信頼性をしっかりと確保する為にもマイナスの情報であってもしっかりと伝えましょう。○相?積もりを?った際の注意点とチェックポイント当然のことながら、同一条件での見積もりを受けることになります。しかし、リフォーム工事の場合、顧客から依頼を受けるのは対象となる部位や期待する効果の依頼をもとに、計画を立て提案を行う事になります。結果的に、事業者の現場検査の方法や採用する工事の工法、提案する建材の優劣によって見積もりに違いが発生するのは当然です。この場合、消費者が各見積書の内容を理解して各々のメリット・デメリットを考えて事業者を選択する事になりますが、難しいとしか言えません。17