タイトル：リフォーム現場のトラブル回避ノウハウ 準備編

概要

リフォーム現場のトラブル回避ノウハウ 準備編 の電子ブックです。一般社団法人JBN・全国工務店協会

第3章現地調査（戸建て住宅）3把握しておくと役に立つ建物の情報1年代による違い建物が建てられた年代によって、構造や納まり、性能、使われている建材に違いがあります。これらを把握しておかないと、計画に際して耐震性の読み違えを起こしたり、断熱補強工事に想定を上回る手間がかかったり、解体時の健康リスクが高まったり、残すべき部材を解体工事中に破損してしまい、現在では入手できないといったことが起き、トラブルに発展してしまうことがあります。そこで、時代背景をある程度把握しておき、この年代の建物はこういう特徴や問題がある可能性が高いということを前提にインスペクションや計画が行えると、効率よくリフォーム工事を行うことが可能になるでしょう。1-1耐震性能建築物の耐震性能は、大地震が起き、耐震性が問題となるたびに建築基準法の改正が行われ、向上してきているので、改正時を境に耐震性は異なります。木造住宅の場合、昭和56年5月以前、昭和56年6月以降平成12年5月以前、平成12年6月以降に大きく分類でき、それぞれの期間内に確認済証（平成11年4月30日以前は確認通知書）が交付された建物について「旧耐震」、「新耐震」、「現行基準」などと呼びます。現行基準の建物については、平成28年熊本地震においても、施工不良と思われる例外を除いて、倒壊した建物は見受けられなかったことから、大地震に耐えうるという評価が行われています。新耐震基準の建物については、融資上耐Reform_03_4_3_L震性がある建物という認識が行われますが、耐震診断を行うと、多くの建物で「倒壊の危険性がある」という評点（1.0未満）になる状況です。そして、旧耐震基準の建物については、ほぼ「倒壊の危険性が高い」という評点（0.7未満）になります。これは、筋かいや柱と横架材の接合方法、基礎形式の違いによるものが要因であるといえるため、おおよそ一律の結果が出てしまいます。耐力壁の増設による補強だけでなく、基礎や水平構面、接合部も補強計画や工事の際のポイントとなります。1耐震性は建築時期により異なる。旧耐震基準新耐震基準現行の新耐震基準234平成12年5月以前に確認済証（確認通知書）を取得した建物については、耐震性が十分にあるとは言い切れないため、耐震補強を視野に入れる。現行基準の建物は一定の耐震性があると認識される。基礎や床面、屋根面、接合部の補強も耐震補強のポイント。昭和53年（1978年）宮城県沖地震昭和56年（1981年）平成７年（1995年）阪神・淡路大震災平成12年（2000年）48